高度経済成長の最盛期に創設された本大学は、今年１６年目を迎えた。昭和４０年代の前半は、消費水準の向上、コンピューター革命など豊かな未来社会の到来を夢見た時代ではあったが、反面、種々の公害がわたしたちの生活を脅かしていた。４０年代の終りに経験したオイルショックは、日本における生産・消費構造を資源有限の見地から再構築する必要性をもたらした。混迷と錯綜の中で急激に変動を続ける現代社会が、将来どう変化していくのかを見通せない不確定性の時代の真只中にわたしたちはいる。このような時代だからこそ、教育とくに大学教育には大きな変革が求められている。それは昭和４０年代初めの激しい大学紛争の時代に求められたものとは異った次元の変革であるといえる。
現在、早急に解決されねばならない目前の問題が数多く存在している。エネルギー問題、食糧問題、環境問題、そして生物化学工学がもたらした遺伝子組換えの問題等々、これらは、科学技術の進歩によって個々に解決の方向に向うことが予測できる。しかし、現代が科学技術文明の時代であるとしても、諸問題の技術的な解決が社会全体にとって有用であると単純に断定できなくなった。このように考えてくると、それぞれの時点での知識、技術の集積に大きな比重をかけて来た大学教育は再検討されねばならない時期を迎えている。
従来、生産に直結しないという理由で低い評価しか受けなかった家政学は、人間生活のあり方を人間と物質との調和的相関において追究するという目的を持ち続けて来たという点において、大学教育の未来像を先取りしている感が強い。大学創設以来、本学が取り組んで来た教育努力は、科学技術文明社会における生活現象を人と物質、個とそれをとりまく環境といった視点で考える教育の確立に向けられてきたといってよい。

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大学家政学部・短期大学部幼児教育科の発足と同時に多くの先生を迎え、教育と研究を円滑に行なうための機構が早急に整備される必要が生じた。そこで、従前の女子短期大学の運営機構をもとに、教務部、学生部、図書館、事務局は、それぞれ機構内の各ブランチとして明確に位置付けされた。事務局長には発足当初より、鈴木三重次先生が決まっていたが、機構改革にともなって、教務部長として志田作次郎教授、学生部長・森脇正夫教授、図書館長・春日井真也教授が教授会において選出された。発足年度内に、図書館運営委員会、紀要委員会、入試委員会、カリキュラム委員会が順次発足した。また翌年度初めから、指導教授制がしかれた。これは昭和３８年から女子短大でおこなわれていたゼミ制度を改組したもので、教員・学生間の親密な対話によって教務・学生両部の活動を補足し、学生指導を一層効果的にすることが目的であった。

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昭和４３年３月、大学は杉原博先生に代って、寺部清毅先生を新学長に迎えた。３月２３日の教授会において、「学園設立者の遺志である建学の精神をとくに教育の面で、どのように具現化していくか、地方の大学として地方文化にいかに寄与していくかについて努力をしたい」との学長就任にあたっての抱負が述べられた。
寺部新学長を迎えて、大学運営機構、学内諸規定整備のテンポは早められた。それまでに、学長の教授会運営を補佐する機関として小委員会が存在していたが、新学長の強い要望によって、これは、大学協議委員会に改組されることになった。そして、教授会から付託された問題の検討が主目的であった小委員会の機能に加えて理事長、学長からの諮問事項を審議する機関としての性格をも持つようになった。それ以後、学長を中心に、この委員会で大学の将来構想、大学運営、教育上の諸問題が熱心に討議され、試案化されて教授会へ提案されていった。大学学部各コース、短大各科独自の問題を適確に処理するため、大学、短大全教員のグループ分けが教授会に提案され、被服・服飾、食物・生活、家政、幼児教育の４グループが誕生したのは、昭和４３年度の最初の教授会で、それらの運営責任者とコース・科主任がグループ内から選出されることになった。また、助手、研究補助員も教員と共に大学の諸活動に参加した方がよいという、新学長の意向もあって、４５年度からは助手がオブザーバーとして教授会に出席することになった。
愛知女子大学、これは洗練された味のある名称ではあったが、かなりの時日が経過しても、なかなか社会的に定着されえなかった。その理由の一つに、県内に類似した名称をもつ愛知県立女子短期大学、愛知大学女子短期大学部などが既存していたことが挙げられる。そのために、本学を志望した生徒の入学願書が他大学へ届いたりするなどの通信上の混乱がしばしば起った。他の理由として、同一法人内に２つの名称の大学が存在したため、学生募集の説明会などで、高等学校の先生方から安城学園女子短期大学と愛知女子大学との関連についての質問をしばしば受けた事が挙げられる。そして、このままでは、大学の名称が定着するまでには、幾多の混乱と時間が必要であると予想され、学生募集にかなり影響が出ることが考えられた。
新学長・寺部清毅先生は、理事長としてもこの問題の早期解決が必要であると考えられた。また、大学の将来展望にたって、学部増設をするとき、男子学生を受け入れる様になることが予想され、愛知女子大学のままではその時点で不都合を生じると考えられた。このような事情のもとに、昭和４３年４月、愛知女子大学は安城学園大学に改名され、同時に、愛知女子大学附属幼稚園は安城学園大学附属幼稚園となった。たしかに、この大学名の一本化は、それまでに存在した種々の混乱を回避させるためにとられうる唯一の解決法ではあったが、愛知女子大学という名称に馴じみはじめた教職員や学生連の間から、その名が消えるのを惜しむ声が聞かれた。
昭和４０年頃から女子短期大学への入学生教が大幅に増加したが、とくに、生活科の学生数増加が著しかった。そして生活科入学生の中で、栄養士免許の取得を望まない学生が目立つようになった。

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大学は、これらの学生達のために集団給食のための理論と実習に関する科目の代わりに、個人の食生活や食文化に関する分野を広く学ぶことのできるカリキュラムを用意した。そして昭和４３年から生活科は、栄養、食物２つのコースを持つことになった。一方、昭和４３年度から３年にわたって、家政科は勤労学生を受け入れた。このため、従来Ａ、Ｂ２クラス編成であった家政科にＣ、Ｄ２クラスが新たに加わった。これらの学生は勤務の都合上、一般学生のように単位を２年間のスケジュールに従って取得することが出来なかったため、３年間で卒業できるよう科目履修の特別スケジュールが用意された。学生数の増加に伴う教室不足の解消のため、昭和４３年８月には、短大・安城校地に短大学舎が、翌４４年３月には大学・岡崎校地に新しい学舎が建てられた。
昭和４１年、大学の創設にともなって、岡崎校地に図書館が建設された。鉄筋コンクリート平屋建で床面積１８８平方米、図書館としては異色な六角柱の形の建物であった。当時の短大教員が、内外の代表的図書館に関する資料を調べたり、他大学の図書館を見学して図書館作りのプランがたてられた。六角柱の建物の形は、建築にあたった清水建設の案によるもので、同一キャンパスにある他の建物が長方体であるため、キャンパスにアクセントを持たせようという意図からであった。もちろん、この形は各コーナーの部分で、利用上の効率が悪くなる欠点を持つけれども、むしろ、これらの部分を利用して、絵画などを展示すれば、女子大学らしい雰囲気をもった図書館にすることができると考えられこの案が採用された。また、蔵書の選定にあたって、家政学分野における教員、学生の研究に必須な情報と学生の一般教養修得のための幅広い分野の資料が提供できるよう考慮された。前者に対し、予算の許す限り政府刊行物中の各種統計資料と学術雑誌がバックナンバーを含めて揃うよう配慮されたり、後者に対して、幅広い分野にわたる話題を扱っている岩波新書をはじめとする各種の新書類が集められたことである。この蔵書選択に対する考え方は現在でも維持されている。

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大学の図書館ができる以前、附属高校と施設や図書の一部を共用していたが、これを機に、短大図書館は大学の施設と蔵書の一部を共用する機運が高まり、大学創設後間もない時期の教授会で大学附属図書館と館名を単一化することが決められ、初代の図書館長として春日井真也教授が教授会で選出された。図書館発足以来、１６年間にわたって、図書の管理、図書館サービス活動の中心的存在として杉浦正之先生（現本学非常勤講師）が活躍された。

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昭和５３年４月、幼児教育科の安城校地（桜井）への移転に伴い、桜井学舎図書室が新設、昭和５７年４月、豊田校地での国際教養科の発足によって豊田学舎図書室が新設された。

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大学発足当初、蔵書数約９，８００冊（うち和書７，３００冊、洋書２，５００冊）雑誌７６種であったが、図書館長、図書委員の努力によって、その後も着実に蔵書数が増え、現在、約３万９，０００冊、雑誌約１５０種になっている。蔵書は、生活学としての家政学分野を中心としながらも幼児教育・英語・英文学・中国語・国際関係などに関する広範囲な領域にまで及んでおり、昭和５７年以降、飛躍的な蔵書の増加が予定されている。また、特に昭和４０年初めより、大きな問題となっている公害・環境関係資料が意欲的に収集され、本学独白の分類法によって整理され、活用がはかられている。
大学創設と共に、各々の専門分野で、大学の個人研究は、一層活発になった。従来、教員はそれぞれが所属する学会などに発表をしていたが、これを機に大学自身も発表の場を持つべきであるという強い意見が教授会へ提出された。昭和４２年３月に『研究論集』第１号（Ｂ５版、１２５頁、論文数１７）が紀要委員の編集によって創刊された。以後、毎年１号ずつが刊行され、現在までに１６号を数え、発表総論文数は１６０篇に達している。昭和４７年秋には安城学園創立６０周年記念号が刊行された。この第７号は２５０頁にも及ぶものであり、収集論文数は２５篇であった。

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幼児教育科が第１回の公開講座を実施したのは、昭和４５年８月であった。幼稚園教員、保育園保母約１００名の出席をえて、集団あそび、音楽、絵画についての内容で行なわれた。この幼児教育公開講座は、卒業生のみならず、地域の幼稚園、保育園の先生方にも好評で、その後も継続され、昭和５７年８月には第７回の講座が行なわれた。被服グループ教員による公開講座は“新しい素材”をテーマに４６年８月、小・中・高校の家庭科の先生７０名の出席をえて実施された。被服関係の講座はその後も２～３年毎に開講されている。
昭和４３年４月、「在外研修員制度」が発足した。大学・短期大学を一層発展させるためには、優れた人材を集めることも必要ではあるが、大学・短大教員の質的向上を計ることの方がより重要である。安城学園の教育理念をもとに、教育体制をより充実させる方法の一つとして、この制度の発足を理事会は決定した。学園の財政に余裕があったわけではないのに、この制度が維持されてきたのは、将来性と可能性を潜在させている若年の教員や新しく赴任した優秀な教員を、海外へ派遣し、国際的な視野で各専門分野の研究を深めてもらうことが、大学の教育、研究体制の将来に大きく寄与する筈だと確信したからである。
昭和４３年１０月、木村英雄助教授がパリ大学へ留学したのを皮切りにして、表のように多数の教員が海外研修を行った。その他、短期間ではあったが、春日井真也教授がアメリカ、インドへ、志田作次郎教授がアメリカへ、森脇正夫教授が西独へなどというように多くの教員が、あるいは学会での発表、招聘講義、調査研究のため、相次いで海外へ出かけた。それぞれは、海外滞在中、単に各自の研究を深めただけでなく、現地での教育の在り方についての見識をもって帰国した。こうした海外活動の成果は、本学教育の各分野に反映され、大学の質的向上に大きく貢献してきた。

海外研修一覧（６ヵ月以上の研修のみ）
昭和４３年１０月　木村英雄助教授フランス・パリ大学
　１ヵ年　「ジードにおける芸術創造について」
昭和４５年１月　江川元偉助教授　アメリカ・メリーランド州立大学
　１ヵ年　「生体の栄養状態と栄養素の生体内における利用度との関係について」
昭和４６年８月　布宮俊弥助教授スペイン・プラド美術館
　１ヵ年　「ゴヤ、ベラスケス、グレコを主としたスペイン美術の模写による古典技法の研究」
昭和４８年９月　門奈仁之助教授スウェーデン・ルンド大学
　１ヵ年　「環境問題並びに公害教育について」
昭和４６年８月　寺田純子講師　スイス・連邦工科大学
　８ヵ月　「高分子電解質によるＳＲ加工の理論について」

なお、この制度は、生活文化研究所の東南アジア地域現地調査にも適用され、延１０名の教員が昭和５１年から４回にわたり海外研修を行った。

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学生部の機能の中心は厚生補導にある。教務部や指導教授と共同して学生の正課における学修、研究活動を指導するほか、正課外における学生生活全般にわたって、教育的配慮のもとに適切な助言・指導をする。新入生は、束縛の多い高校生活から解放され、大学生として自立していくが、急激な環境変化への対応に困難を感じる学生数の増加傾向が昭和４０年代後半より目立つようになった。この、いわゆる五月病対策として、学生部教員の活動を中心とした学生懇話室制度が４９年４月に発足した。この制度は現在、個人の悩みのほか就職相談など学生生活全般におよぶ学生への助言指導に活用されている。また、５３年度より、学生指導をより充実するために、種々な目的をもったオリエンテーションが５回にわたり教務部と共同で実施されるようになった。以上のように、学生部の活動は年を経るにつれてより広範囲にそして活発になってきている。昭和４９年４月より木村英雄教授が５３年４月からは神田孝教授が学生部長の任に当っているが、学生部は、個人または集団指導によって学生個々の主体性を触発することに力点をおいた指導方法を一貫して採用してきた。

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７０年にわたる学園の歴史の中で、多くの卒業生が残した社会での足跡が評価を受け、現在の厳しい就職状況のなかにおいでも、毎年、１００パーセントに近い就職率を誇る基盤となっている。オイルショックに続く最近の不況のなかで就職はそれ以前の求人難から求職難の時代を迎えている。この状況は、伝統の享受だけで克服することは不可能であり、学生部を中心とした種々な対策が採られてきている。社会で活躍している先輩を囲んでの懇談会、数回にわたる指導教授との個別面談などによって、学生個々の適性に合った企業、職業選択、就職試験などの指導が行なわれ高い就職率の維持に実績を挙げてきたといえる。最近の傾向として、社会的要求が高まっている、消費者と企業のコネクターとして、あるいは、消費者に対する商品アドバイザーとして専門を生かすことのできる新しい職種にも、本学の学生が進出していることは注目されてよい。

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昭和３０年より始まった学生の北海道研修旅行は、毎年１００名に近い学生の参加をえて続けられてきた。４２年には、新たに沖縄への旅行が加わった。しかし、３０年代の終わり頃からは、これら国内旅行への参加者が減少を続け２、３０名にまでなったため、昭和４４年の夏をもって中止されることになった。高度経済成長のもと、国内至る所への旅行が個人の手の届くものになったことや、生活のあらゆる場面で示される多様化志向が研修旅行に影響をおよぼした。それ故、全学的旅行に代って各学年で専門に関する見学旅行が盛んにおこなわれるようになった。昭和５２年度からは、１０月第２週の秋期特別研修期間において、毎年、研究の場を学外に求める旅行が集中的に行なわれるようになった。「学生生活に何か、うるおいを」という教員の願いは、これら見学旅行に加味され、指導教授や学生同志の親睦を深め、学生生活に豊かさを与えている点、学生指導上で大きな効果を示してきた。

昭和５４年１０月に行なわれた研修旅行

家政学部２・３年食物コース・短大生活科１年
　長野方面で果物、野菜加工、凍豆腐製造、味噌製造工場見学後志賀高原の紅葉を楽しみ宿泊ホテルで指導教授との懇談会を催す
家政学部３年被服コース
　京都・奈良方面で友禅・西陣の染織工場、博物館などを見学
短大服飾科１年
　能登の史跡巡りと古美術の観賞、地場被服産業を見る
家政科１年
　大家族制度下での生活のあり方と核家族化された現代の生活について比較考察をするため白川郷に宿泊
生活科２年栄養コース
　最新の給食施設である近代附属病院、多種の野菜栽培をしているタキイ研究農場で最近の栽培野菜についての知識をえた
その他の科において、日帰りの見学が行なわれた

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国際化の時代を迎え、海外旅行が４０年代後半から盛んになった。本学でも学生の海外研究旅行に対する要望が高まった。昭和５０年３月には、諸外国の現実に直接に触れ、見聞を広め、国際感覚を養うことの他に、各自が自己の専攻分野の視点から、諸外国の生活を見聞することを目的とした第１回の海外研修旅行がはじめられた。旅行先は、参加希望の学生の意向で決定され、毎年継続的に実施されている。第２回以降も、ヨーロッパを目的地としているが、年によって訪問する都市、見学先を変えている。

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学生会活動は広汎な大学教育の一環として考えられている。学生が自主的に参加するクラブ（同好会も含む）活動は、学生生活を豊かで実り多いものにするだけでなく、集団生活という人間関係を通じて交友の場を持ち、また厳しい訓練の中から自主性、社会性、協調性や堅忍の心が培われ、将来学生が社会人として思慮ある判断にもとづき、責任ある行動をとるうえに必要な、基本的なものを育成できると考えられるからである。
昭和５３年、幼児教育科が、桜井学舎に移転したが、クラブ活動の重要さから、校地内に学生会室兼クラブ合宿所が建設された。なお、昭和５０年前後は、一般的な風潮としてクラブ活動に対する学生意識に変化があり、クラブの同好会化、脱組織化、多様化の傾向があらわれた。また、クラブ活動にやや低調さがみられたが、学生会顧問の指導によって、最近ようやく活気をとり戻している。３、４０年代に輝かしい戦績をもつバスケットボール・クラブも活動が一時期低迷したが、コーチ・クラブ員のたゆまぬ努力によって、再び３０年代の栄光再現に向けての歩みを始め、昭和５６年１２月に行なわれた全日本学生選手権大会において、ベスト・４入りを果すまでになった。なお、５２年６月には、創部２０周年を記念して「バスケットボール・クラブ２０年の歩み」が発刊された。

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大学祭は、学生会の呼びかけで成立する大学祭実行委員会とのハイブリット体によって推進される。この期間中大学は公開され、研究発表のための展示や講演会など多彩な行事が催される。昭和４６年の大学祭では、岡崎の地に大学ができて初めて、学生達による仮装行列が行なわれ市民の喝采を浴びた。以後毎秋、岡崎市の中心部で繰りひろげられるこの催しは、市民の大学への親近感を深めるのに役立っている。

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昭和５３年、幼児教育科が桜井学舎へ移転してからは、大学祭に前後して、幼児教育科学生が中心となって「桜井子供まつり」が行われ、地元への文化還元の実をあげている。この祭りは、町すべてに定着し、桜井町を中心とした学舎周辺の子供らに歓びを与えている。なお、大学祭統一テーマをつぎに１括して表示したが、どのテーマにも建学の精神の躍動が感じられ、またその年々の社会的風潮も偲ばれ、意味深いものといえる。

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